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荘内日報ニュース
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2008年（平成20年） 9月5日（金）付紙面より
ツイート平安ロマン 今に １０月７日鶴岡市 「オペラ源氏物語」を初演
「源氏物語千年紀つるおか 三木稔『オペラ源氏物語』ハイライトコンサート」が、10月7日に鶴岡市文化会館で開かれる。英語版「オペラ源氏物語」の米国公演で絶賛された世界的な作曲家・三木稔氏が、日本語版に仕上げたオペラのハイライトコンサートで、鶴岡が初演の地となる。
日本語版「オペラ源氏物語」の鶴岡公演は、国学院大の創設にかかわった故三矢重松氏と作家の丸谷才一氏という国内を代表する2人の源氏物語研究家が鶴岡市出身であることや、三矢氏に師事した国文学者の故折口信夫氏、歌人の岡野弘彦氏ら源氏物語を取り巻く人々と鶴岡とのかかわりの深さがきっかけとなった。
鶴岡市出身で今回の企画を総合プロデュースするＮＰＯ法人日本芸術振興協会の毛呂文紀理事長を中心に、イタリアで活躍する世界的なオペラ指揮者の吉田裕史氏ら新進の芸術家による鶴岡公演応援隊ができ、三木氏の作詩、作曲、編曲による日本語版「オペラ源氏物語」のハイライトコンサートが実現する。地元の民間でつくる実行委員会（委員長・山崎誠助鶴岡市芸術文化協会長）が主催する。
ハイライトコンサートの指揮者は吉田氏、オーケストラは東邦音楽大管弦楽団。国際的に活躍するシズカ楊静さんが中国琵琶、琴を木村玲子さんが担当し、桐壺帝や光源氏、六条御息所、藤壺、紫上、葵上など登場人物の8人のソリストも国内や海外のコンクールで受賞経験のある国内オペラ界の代表的歌手がそろう。源氏物語の朗読は、鶴岡放送局に勤務経験がある元ＮＨＫアナウンサーで源氏物語全講会研究顧問の杉浦俊治さんが担当する。
実行委員会は「紫式部が源氏物語を書いた千年紀の年に、三木氏の日本語版『オペラ源氏物語』の初演が庄内で行われる。今後、東京、京都でグランドオペラとして完成され、イタリアでの公演も目指している。それを期待するイタリアのオペラ座からは公式招待状も届けられ、世界のオペラとして上演されたとき、初演が庄内だったことが長く語り継がれていくだろう」としている。
公演は午後6時半から。入場券はＡ席（自由席）が4000円で、Ｓ席（指定席、6000円）は完売した。鶴岡商工会議所、荘内銀行、ＮＰＯ法人日本芸術振興協会が共催し、京都市の源氏物語千年紀委員会、県、鶴岡市、荘内日報社などが後援。入場券の問い合わせは、実行委員会事務局の荘内日報社＝電0235（22）1480＝へ。
鶴岡が初演となる三木氏の日本語版「オペラ源氏物語」ハイライトコンサートのポスター
2008年（平成20年） 9月5日（金）付紙面より
ツイート子ども農山漁村交流プロジェクト 庄内でも体制整備へ
小学生の農山漁村での宿泊体験推進に向け本年度スタートした国の「子ども農山漁村交流プロジェクト」制度の庄内ブロック説明会が3日、三川町の県消防学校で開かれ、各市町や農家民泊などを受け入れている団体の関係者が、県の担当者から制度や支援内容などについて説明を受けた。
同プロジェクトは、農林水産省、総務省、文部科学省の3省連携事業。子供たちの学ぶ意欲や自立心、思いやりの心、規範意識などをはぐくみ、力強い成長を支える教育活動として、農山漁村での宿泊体験や教育旅行を推進するもの。本年度は子供たちが1学年単位で宿泊できる受け入れ地域を整備していくため、西川町の月山山麓（さんろく）かもしか学園推進協議会など全国50カ所をモデル地域、送り出し側として小学校235校をモデル校に指定。今後5年間で全国約2万3000の小学校、児童約120万人が宿泊可能な体制づくりに向け、市町村や観光協会、農林漁業者などを構成主体とする地域受け入れ協議会を全国で約500組織設立することを目標とする。
県内の受け入れ体制整備とプロジェクトの円滑な推進に向け、先月下旬に県の推進協議会が発足。今年12月までに地域受け入れ協議会の体制づくりへの支援や宿泊施設の整備、人材育成、体験プログラムの充実を図る県推進計画を策定する。そのほか、農家民宿など県内各地域の現在の受け入れ状況や小学校の宿泊体験実施状況の調査、県内外の取り組み状況の紹介、モデルプランの提供などを進めていく。
説明会は制度の周知を図るため県推進協議会が県内4ブロックごとに開催。皮切りとなった庄内の説明会には5市町の農林水産、観光などの担当職員やグリーンツーリズム推進団体の関係者など約25人が出席。はじめに庄内総合支庁の小野真哉産業経済企画課観光振興室長が「プロジェクト推進には県、市町村、地域の連携、協力が重要」とあいさつした。
続いて、県の担当者がプロジェクトの概要や県推進協議会の活動内容、受け入れ体制整備に対する国の支援などについて説明した。質疑応答で出席者からは「実績づくりのため地域内交流から始めた場合、国の支援措置はあるのか」「体験のインストラクターを養成する際の費用も支援の対象になるのか」といった質問が出されていた。
また、県側が農水省のプロジェクト支援交付金を活用した受け入れ拠点施設の整備として、廃校を利用した全国の事例などを説明した。
「子ども農山漁村交流プロジェクト」推進に向け説明会が開かれた
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