荘内日報ニュース

2018年（平成30年） 2月25日（日）付紙面より

救命率向上へ

　酒田地区広域行政組合消防本部は2018年度、県内で初めて、最新鋭の「12誘導心電図」装置を管内の全救急車10台に導入する。循環器の専門医が使うものと同程度の精度の心電図を救急車に搭載し、そのデータを病院に直接伝送することで、病院側の受け入れが迅速になり、救命率の向上につながるものと期待されている。

　12誘導心電図は、心臓周辺の10カ所に電極を貼り、電極間のさまざまな組み合わせで12種の波形を調べ、心臓の動きを把握するもの。本体はスマートフォン程度の大きさで、モバイル通信でデータを直接、病院に送ることができる。

　現在、同消防本部の救急車が使っているのは、全国で一般的な「3誘導心電図」で、電極3個で3種の波形しか捉えられない。しかも病院へのデータの伝送もできない。

　現行の機器では、救急隊が患者を救急車に収容後、心電図を調べても、「心筋梗塞の疑い」程度の判断しかできず、病院到着後にあらためて高精度の心電図で調べる必要がある。これに対し新機器では、救急車収容時から高精度のデータを病院に送って医師が直接、判断できるため、時間ロスが減り、救命率の向上につながるという。

　また、病院側で「心筋梗塞の疑い」という情報を受けてさまざまな検査や診療の準備をしても、実際には心筋梗塞でない場合も多く、「新機器の導入で空振りが減り、病院側としてもメリットがある」（組合事務局）という。受け入れ側の日本海総合病院、庄内余目病院では簡単なソフトを導入する程度で済むという。

　経費は、心電図の装置本体が1台150万円、伝送端末（タブレットパソコン）6万円で、管内の救急車全10台分で1560万円を見込む。そのほかランニングコストが年間約200万円かかる。早ければ今年の夏ごろにも運用開始予定という。