荘内日報ニュース

2024年（令和6年） 5月10日（金）付紙面より

医療×介護 連携さらに 酒田市でシンポジウム 医療ＤＸの展望学ぶ 能登災害時活用事例 庄内の状況紹介

　医療分野におけるデジタル技術の展望などについて学ぶシンポジウム「医療ＤＸが導く『医療×介護連携』の未来」が8日、酒田市の日本海総合病院で行われ、医療関係者が全国の事例などを通じて理解を深めた。

　シンポジウムは県・酒田市病院機構（島貫隆夫理事長）が、医療関係者にデジタル技術の進化に伴う医療と介護の連携について学んでもらおうと企画。地域医療連携推進法人・日本海ヘルスケアネット（栗谷義樹代表理事）のメンバーや地元の医療関係者、行政担当者ら約70人が参加した。

　この日は島貫理事長のほか、厚生労働省医政局・田中彰子参事官、同省保険局医療課・加藤琢真課長補佐、佐原博之日本医師会常任理事、長島公之日本医師会常任理事の5人がそれぞれの分野での医療ＤＸの進捗（しんちょく）状況や医療・介護連携への活用方法などを紹介した。

　このうち、石川県七尾市で診療所を開業している佐原常任理事は「医療ＤＸと災害」と題して講演し「能登半島地震では道路が寸断され、基幹病院を含む北部の医療施設の多くが被害を受けた。入院患者や要介護度が高い人を対象に、金沢以南や隣県の病院に数日間で大規模な搬送が行われた。保険証やお薬手帳などがない中で厚生労働省が提供する『オンライン資格確認等システム災害時モード』、石川県内の電子カルテを網羅する『いしかわ診療情報共有ネットワーク』で転院先でも多くのことを確認でき、課題もあるが非常に役立った」などと経験を語った。また、島貫理事長は庄内地域で進む医療ＤＸの事例を紹介し「医療・介護連携は、医療資源の適正化など2024年内に地域医療圏全体のリデザインを行いたい。患者と医師の顔の見える関係が一番いいのだが、ＩＣＴを活用しバーチャルな顔の見える関係をつくりたいと考えている。医療ＭａａＳ（マース）は、来週から八幡地区でスタートする。今後の高齢化、受診困難患者の対応に向けて中山間地へアウトリーチを行う」などと展望を述べた。