2009年(平成21年) 1月25日(日)付紙面より
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「介護の仕事」面談会が23日、酒田市の酒田勤労者福祉センターで開かれた。介護サービス関係への就職希望者や関心のある人たちが大勢訪れ、各事業所のブースを回って求人担当者と相談した。
面談会は昨年8月に続き2回目。介護関係事業所の人材確保と求職者の就職促進を目的に、酒田公共職業安定所などが開いた。この日は、10代から70代まで幅広い年代の男性45人、女性60人の計105人が来場。「予想を大きく上回った」(同安定所)ため、面談時間を当初予定より1時間延長し、午後4時まで対応した。
求人側は同市と遊佐町から10事業所が参加。法人代表や人事担当者らが各ブースで、求職者と具体的な仕事や従事する時間帯、給与などについて話し合った。
同安定所によると、管内の昨年11月の新規求人は695人。そのうち医療福祉関係が14・7%、介護福祉関係が7・6%を占めた。同月の有効求人倍率は全体で0・61倍と低調だが、介護関係に限れば約2倍。仕事が大変な割に給与が低く、離職者も多いためという。
勤務していた県外資本の飲食店が昨年5月に閉店、解雇されたという同市内の男性(42)は「派遣社員の契約打ち切りが始まる前から仕事を探しているが、全くない」と打ち明けた。この日の面談会もハローワークで開催を知り、「介護関係は門戸を開いていると思い、経験はないが来てみた」とした上で、「話を聞くと特殊な仕事。資格取得を目標に頑張ってみては―とアドバイスされた。じっくり考えてみたい」と述べた。
同安定所の齋藤敦統括職業指導官は「複数の事業所と一度に面談できるため、来場者が増えたのでは。後ほど正式に面接することになるが、資格を持たない人を事業所で雇って育てるための国の助成制度もできており、何とか就職につなげてほしい」と話していた。
大勢の面談希望者が訪れ行列を作った