荘内日報ニュース

2016年（平成28年） 6月23日（木）付紙面より

ドローン活用の農業システム　山大農学部と民間企業共同開発

　山形大学（小山清人学長）は21日、学長定例会見を開き、同大農学部（林田光祐学部長）が民間企業との共同研究で、ドローンを利用した先端モデル農業システムを開発したと発表した。ドローンでの水稲の葉色診断を基に無人ヘリコプターによる可変施肥を行い、品質維持や収量最大化を図るもの。水稲以外の他品種への応用も期待されるという。

　共同研究は、農業の効率化や高齢化、きめ細かな対応の課題解決を図るため、農学部付属やまがたフィールド科学センター（藤井弘志センター長）と鶴岡グリーンファーム（大滝敦社長）、コニカミノルタ（山名昌衛社長）、伊藤電子工業（伊藤圭一社長）、ヤンマーヘリ＆アグリ（尾崎英一社長）が連携。未来の豊かな農業を先進技術でサポートすることを目指し、コンソーシアム「ＩＳＳＡ山形」を設立、2014年度から実施している。

　ドローンに開発したカメラを搭載し、空撮で水稲の葉色診断や茎数診断などを測定。ほ場全体の生育状態をデータ化した「圃（ほ）場のばらつきマップ」を作成し、それに基づき生育のばらつきに対応して無人ヘリが可変施肥を行う。無人ヘリによる可変施肥システムは世界初という。

　鶴岡グリーンファームでの実証結果では、1反（約991平方メートル）当たり、水稲の「はえぬき」は収量がアップし、収益が1万5000円（14・5％）増加。「つや姫」は品質管理が図られ3万7000円（33・0％）の増収が試算された。

　本年度は、高温障害診断や刈り取り時期診断などができる搭載カメラを開発し、実証ほ場も鶴岡市や庄内町など全国15カ所約400ヘクタールで行い、秋には結果を見極めて実証化などについて検討する予定。

　藤井センター長は「バッテリーによるドローンの稼働時間など課題もあるが、さまざまなセンシング技術の応用により、水稲以外の全ての農作物への適応が可能。日本だけでなく海外農業の将来に貢献できると考えている」と将来展望を語った。